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元々はサイバーセキュリティ会社のトレンドマイクロ社がサイバーセキュリティ対策をやらなければ預金口座や証券口座の残高がある日突然ゼロになると警告していました。

それは今から10年以上前の話です。その後にはNHKの番組で企業が銀行からインターネットバンキングを利用すれば振込手数料が優遇されますと勧められてインターネットバンキングを始めたがサイバーセキュリティ対策をやっていなかった事から預金口座から現金が全額無くなっていたそうです。

そこで企業は銀行に対して裁判を起こしますが企業側が負けてしまって全額自己責任になった事例がありました。

こうした経緯があって、私の場合はサイバーセキュリティ対策をやりました。

🐣コンセプトは【一つの籠に卵を盛るな】と言う西洋の諺を参考

トレンドマイクロ社のウィルスバスターは導入していましたが、それだけでは不十分なので、以下のコンセプトでやりました。

コンセプトは【一つの籠に卵を盛るな】と言う西洋の諺を参考にしました。

預金口座ですが、信用組合に口座開設をしました。
信組
今から9年以上前（平成28年6月、西暦2016年6月）ですが預金口座を開設して定期預金などは全て印鑑と通帳を作って取引を開始しました。
こうすればサイバー攻撃を受けずに済みます。

明治安田生命の【じぶんの積立】は2017年2月に加入しています。
JA共済の【ライフロード】は2019年8月に加入しています。

こうすれば証券口座だけにお金がある訳ではありません。
今回の証券口座乗っ取り事件に仮に巻き込まれてもこれらの資産は無事の可能性が高い筈です。

公的年金ですが、受け取り方法をその当時では70歳まで繰り下げ受給をするライフプランを立てる事にしました。
何故ならば公的年金はサイバー攻撃に一番強いからです。
なお、公的年金の受け取り銀行口座がサイバー攻撃で預金が全滅する場合もありますが、この場合は預金者に重大な瑕疵が無い場合は全額補償してくれます。

重大な瑕疵とは・・・
１：預金口座を第三者に転売、または貸与した場合
２：架空名義預金
などが該当します。

普通の人ならばこんな事はやらないと思うので、そんなに心配は要らないと思います。
つまり、公的年金をWPP理論を用いて増やして行く事もサイバーセキュリティ対策としては堅牢です。

🐣PC周りは？

WiFiルーターは5年を経過したら速やかに買い替えをしています。
WiFiルーターを買い換えてもファームウェアアップデートを定期的に実行しています。
PCはWindows Defenderの適切な設定、BIOSの定期的なアップデート、アダルトサイトは見ないなどを徹底しています。

今年に入って証券口座乗っ取り事件が楽天証券で発覚しましたが、私は楽天証券のまま使い続け、取引制限をしました。
iDeCoについてはログイン停止を指示しています。
他の証券会社については取引停止を指示しています。

証券会社が推奨するセキュリティだけでは不十分で、出来る限り取引を制限する方法を採用しています。
ここで何故、私が楽天証券を使い続ける判断をしたのか？
それは他の証券会社に乗り換える意味がないからです。

現にSBI証券では、外国株式取引口座を開設をすれば米国株だけではなくて中国株も取引できるようになります。
それが裏目に出て、悪意ある第三者が不正アクセスをして中国小型株を使った株価操作で投資家サイドでは多大な損失を出してしまいました。
補償内容ですが、ネット証券では半額補償＋1万円の見舞金となっており、サイバー攻撃による被害を被った投資家が裁判を起こしています。

Xでは、楽天証券から別の証券会社に乗り換える動きが出ましたし、証券会社を分散して使う事をするような投資家も出て来ましたが、ほとんど意味がありません。

今から10年以上前にトレンドマイクロ社が警告をしていた事を聞いてサイバーセキュリティ対策をやっていれば、ここまで大騒ぎにはならなかったと思います。

その前にはSBI証券や松井証券で不正アクセスによる不正出金が問題になっており、いつかはトレンドマイクロ社の警告通りの事は予想できた筈です。
何故ならばサイバー犯罪集団はとても頭が良いからです。

ちなみに、楽天証券では新たなサイバーセキュリティ対策をやる予定が決まっています。

これにより、楽天証券ではサイバー攻撃は落ち着くと思います。

ただ、そのセキュリティも将来は突破される可能性はある為、サイバーセキュリティ対策は証券会社任せにはせず、投資家自身も堅牢性の高いサイバーセキュリティを構築する必要があります。

サイバーセキュリティの分野は専門性が高い為、誰でも出来るWPP理論から始めては如何でしょうか？

応援よろしくお願いいたします。
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